住宅購入で得する方法は？損する住宅購入と何が違うのか？

長期優良認定住宅

注文住宅などを建てる際には、設計段階から関わるので、工務店で交渉する時には最低限構造や長期優良認定住宅がどのようなものかなどを知っておくことが必要です。長期優良認定住宅を付けるか付けないという話になった時に、注文住宅で同じような耐久性の構造なのに知識がないために、言われるがまま長期優良認定住宅を付けたことで余計に維持費が掛かったり、認定費用が30万円ほど取られたりします。また、長期優良認定住宅の場合、長期保全計画といってしっかりと修繕積立金やメンテナンスをしないと剥奪されることもあります。

もちろん長期優良認定住宅には税制優遇制度がありますが、大半の方は掛けた費用や手間以上に税制優遇で得することはありません。

よほど年収が高いとかでない限り、長期優良認定住宅はそこまで必要ないように思いますが、そういったことを知識と知って選択をするのとしないとでは、覚悟しているかしてない分だけ大きい違いがあるでしょう。知識がないとハウスメーカーの営業マンにいいようにオプションを付けさせられて、売上を上げるために単価を上げさせられてしまうこともありますので、その場で決めるのではなく、必ず新たな情報や分からないことがあったら一旦、持ち帰って調べる癖をつけるように知識武装しましょう。

相見積もりをする

ハウスメーカー同士でも全く同じ仕様や内容の建物を建てるのに、総額で掛かるコストが2,300万円違うことも多々ありますので、相見積もりを取ることは忘れないようにしてください。その他にも、型式適合認定の住宅は、特定のハウスメーカーでしか修理ができないことがあり、その場合、屋根や外壁のメンテナンス費用などは、相場の2倍近く取られる場合もありますので、ある程度時間をとって勉強することをおススメします。

耐震等級

因みに、耐震等級も考え方によっては、大地震が来たときに倒壊するまでの時間稼ぎといった面で考えると、耐震等級1はともかく、2あれば震度7の地震で倒壊することはほとんどありません。

どの耐震等級でも、大地震後の余震で倒壊することもありますので、安全を買うといった面では耐震等級3と耐震等級2の費用対効果で検討するのもいいかもしれません。

このように、知識がないと分からない部分を調べておくことが、得する住宅購入には必要になります。

注文住宅において、決裁権と経験年数がない営業マンは打ち合わせ回数が多くなり、期間も長くなります。

なぜなら、自分がネットで調べた建築イメージを営業マンに提出しても、経験年数や手掛けた棟数が少ない営業マンの場合、お客様の提案にもっとこうした方がデザインとして良くなりますや、実際に住んでみたお客様の声も分からないので、提案してきたものをそのまま設計に回すしかありません。

そして、設計士が作成した間取りや構造を、お客様に出してお伺いを立てて、再び購入予定者が仕様や間取りについての提案をする、といった流れになるので、何も分からない営業マンは客と設計士の単なる仲介人となるだけで、打ち合わせ回数が多くなるだけになり、最終的に自分の考えていた理想とは、違うものができることになります。

同じ理由で決裁権の有無も確認が必要で、決裁権がない営業マンの場合は、やはり競合させて値下げ合戦となった時に、いったん上の者に相談するといった工程が加わるので、打ち合わせ回数が多くなるといった点で、ここも予め確認が必要になります。

最初の方にお話させていただきましたが、注文住宅購入を考えている方は業者同士で競い合わせるといった方法を、必ずオススメしています。

なぜなら、ハウスメーカー業界では、全く同じ仕様・構造で2,300万円、場合によっては、それ以上価格が違うということが多々あります。確かにあまり競合させすぎると、ハウスメーカー側の営業マンがやる気にならず、価格交渉も上手くいかないといった事態になりますが、3社程度に見積もりを取るぐらいなら、多くの営業マンにとっては許容範囲と言えるでしょう。もし、それでやる気がなくなるような営業マンなら切っても問題ありません。

この部分は、注文住宅を考慮されているなら重要な部分になります。

実際、注文住宅の購入の際に見落としがちな観点であるのが、購入後のアフターサービスです。ハウスメーカーでアフターサービスの内容については、保証期間がかなり異なりますので注意すべきです。新築住宅でも何年かすれば、必ず何かしらの不具合がでてきます。たとえば、クロス（壁紙）の剥がれ、雨漏り、外壁にちょっとしたクラック（ひび）が入っていたり、ガス設備が使えなくなる、床が軋んだり、色々な不具合が考えられます。重要なのは、不具合が出ることではなく、不具合が出た時にアフターサービスがどれだけ充実しているかを契約前に知っておくことです。

でないと、修繕が必要になった時に余計に費用が掛かってしまうことになり、場合によっては裁判が必要な事態にもなりかねません。

合わせて火災保険などの内容も確認しておくことを忘れようにしましょう。

多くの営業マンは一つの銀行にとりあえず審査を通して、融資審査が通ったら契約を成立させようとしてきます。

大半の方は、住宅を購入する際には住宅ローンになるかと思いますが、銀行や信金などの金融機関では、金利だけではなく、融資手数料や保証料などの内容も異なってきます。できれば、一つの銀行だけでなく、複数の金融機関に事前審査をしたり、HPなどの情報を集めて、どの金融機関で住宅ローンを借りるのが良いか吟味してください。

たとえば、返済期間35年、元利均等返済、金利1％、4000万円の住宅ローンを借りた際に最終的に総支払額は約4760万円となります。仮に、金利が0.1％上昇すると総支払額は、約4840万円で80万円ほど余計に掛かる計算となります。

ですので、金利の低さを優先的に考えて、もし金利が同じなら他の諸経費も同程度に済むかなどを合わせて考えて、融資審査を通す金融機関を選定することをオススメします。

いかがでしょうか。

得する住宅購入と損する住宅購入の違いで、今回、重要な部分を分かりやすいように主に5つほど挙げております。

以上のことを念頭において、情報収集や資金計画に組み込むことで、おそらくほとんどの場合、損する住宅購入をするリスクを避けることができる上に、そのリスクについても知ることができるので対処も可能です。一番避けるべきはリスクを知らないことなので、今回の厳選した5つの点を住宅購入の際に、検討して満足のいく住宅購入をしていただければ幸いです。

皆さんの一生に一度の買い物が、幸せに繋がるものであることを願います。

最後までお読みいただきありがとうございました。