暗号資産や仮想通貨と聞くとどんなイメージを持つでしょうか。
「暗号資産なんて胡散臭い」「なんとなく怪しい」と思っている方もいるでしょう。
暗号資産は関心や理解度が高まっているものの、日本ではまだまだ理解されていないのが現状です。しかし近い将来、今まで使っているお金が暗号資産に変わり、暗号資産でのやり取りが一般的になる時代がくるかもしれないと言われています。
世界で有名な起業家なども暗号資産に投資しています。
例えば、アメリカ大手会社のテスラCEOであるイーロンマスク氏は、ビットコインなどの暗号資産に対して、積極的な発言や投資を行っています。
前ツイッターCEOのジャックドーシー氏はビットコインの将来性について「未来の世界通貨」と称賛し、仮想通貨関連の事業を展開しています。
この記事では、暗号資産の基本的な仕組みや特徴、暗号資産の始め方と将来性を解説します。まずは、暗号資産のことを知ることで、将来のあなたの生活を豊かにしてくれる鍵となるかもしれませんよ。
【目次】
暗号資産でもっとも有名なのが、「ビットコイン」ではないでしょうか。ビットコインとは暗号資産の最初にできたコインで、2009年に使用が開始されました。取引金額が１番多く、暗号資産の代表のコインとなっています。
価格も2010年の1ビットコインは0.4円でしたが、近年では1000万円も超えた時期もあったほどです。
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いきなりですが、１万円札自体に１万円の価値があるでしょうか。
１万円札を使おうと思うと、メモ帳には使えませんし、紙飛行機で折って飛ばして遊ぶか、ティッシュ代わりに使うぐらいでしょう。
ところが、店で１万円札を出せば、メモ帳やティッシュだけでなく、ラジコンの飛行機も手に入れることができます。
つまり、１万円札自体には価値がなく、交換することによって価値が生まれます。
みんなが交換できる価値があると１万円に対して共通認識があるので、交換することができるのです。
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ビットコインはブロックチェーンと言われるデジタル技術が使われています。
この技術によって誰の所有しているビットコインであるか、わかるようになりました。
所有しているものが、他の誰かによって不正に変えられないのであれば、データの塊であったとしても、交換などが可能となります。
共通認識さえあれば、お金として成り立つことになります。
では、ビットコインは不正によってデータを絶対に改ざんできないのでしょうか？
ビットコインの取引データはすべてブロックと呼ばれるデータの塊に記録されます。取引が増えるごとにブロックがどんどん増えていきます。
そして、そのブロック同士は、すべて鎖（チェーン）のように繋がっています。この繋がっているブロックの状態を、「ブロックチェーン」と呼びます。
このブロックチェーンの不正や偽造が難しい理由は２つあります。
ブロックチェーンは複数のユーザーが情報を共有し、管理し合う仕組みとなっています。そのため、一部のユーザーによってブロックチェーンが改ざんされそうになっても、他のユーザーがそれをチェックしているので不正行為を未然に発見して防ぐことができるのです。
ブロックチェーンは複数のブロックからなり、各ブロックには前のブロックの情報も含まれています。もし、過去のブロックを改ざんすると、そのあとのブロックの情報も変更されてしまい、その後のすべてのブロックの情報を変更しなくてはいけなくなります。
つまり、すべての情報を改ざんする必要があるわけです。そのため改ざんが現実上できないと言われています。
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ビットコインと法定通貨はどのように違いがあるのでしょうか？大きく違う点は以下の５つです。
ビットコインは、分散型の通貨であり、中央集権的な機関が存在しません。簡単に言うとみんなでチェックし合って管理しています。そのため暗号資産は、国や金融機関に依存することなく、自由に取引が行われます。
暗号資産は、世界中のどこからでも、24時間取引が可能です。これは、暗号資産市場が決して閉まらないためです。株式市場や商品市場など、他の市場と大きく異なる点です。
暗号資産の価値は、市場で決まるため価格の変動が大きいと言われています。例えば、2021年４月には、１ビットコイン600万円を超えましたが、中国政府の取り締まりなどの影響で6月には、約220万円まで下落しました。
暗号資産の投資には、十分なリスク管理が必要です。
暗号資産の取引は国を超えての取引だとしても、インターネットを通じて行うため今までと比べ、とても早いスピードで、しかも手数料も低コストで取引することができます。
暗号資産の取引手数料は、株や不動産など他の金融商品と比較して非常に安いです。取引所にもよりますが、暗号資産の手数料率は0.1%以下の取引所が多く、取引金額によって無料の取引所もあります。
ビットコインの取引方法で一般的なのが取引所を利用する方法です。
日本にも海外にも取引所がありますが、まずは日本の取引所で取引するのがいいでしょう。日本の代表的な取引所はbitFlyer、GMOコイン、Coincheckなどがあります。
取引所を利用してビットコインを取引するには、まず取引所に登録する必要があります。
登録方法は、取引所によって異なる場合がありますが、一般的には以下のような手順で行われます。
取引所を利用する場合は、セキュリティにも注意が必要です。
2段階認証の設定や、不正ログイン防止のためのパスワード変更などを行い、セキュリティをしっかりと守りましょう。
取引所を選ぶ際には、以下の点に注意しましょう。
取引所のセキュリティは非常に重要なポイントです。
暗号資産はまだできて歴史が浅いこともあり、過去にもさまざまなハッキングの被害がありました。Binanceという海外の取引所では、2019年にハッキング被害にあり、約7000ビットコインが盗まれました。
また、日本取引所Coincheckでも2018年に5000万ドル相当の被害が出たことがあります。
時が経つにつれてセキュリティも強化されていますので、セキュリティ面はしっかり調べてから、取引所を選ぶことが大切です。
また、取引所を何ヵ所かに分けて利用するのもおすすめです。万が一、一つの取引所がハッキング被害にあっても、資産が分散されているため被害を最小限に抑えることができます。
ビットコインを売買する際には、一般的に取引手数料がかかります。
また、入金や出金の際には入出金手数料、送金時には送金手数料がかかります。
それぞれのどの部分に手数料が多くかかるかも取引所によって変わるので、比較してみて自分の用途にあった取引所を選びましょう。
例えば、取引を多くする場合であれば、出金手数料が少々高くても、販売手数料が安い取引所を選ぶことや、出金を多くする場合は出金手数料が無料の取引所を選ぶことがおすすめです。
取引所と一言でいっても、「販売所」と「取引所」がすべての取引所にあるわけではありません。
「販売所」とは、GMOコインやCoincheckなどの取引所が暗号資産をある程度持っており、取引所自体が販売しています。暗号資産を簡単にすぐ買うことができますが、「取引所」に比べて手数料が高くなる傾向があります。
「取引所」とは、会社に登録している人同士で暗号資産を売買するところです。「指値」と「成行」などの売買方法があるなど「販売所」よりは難しく、取引時間も長くかかることがありますが、手数料が安くなります。
「販売所」と「取引所」どちらも必ずあるわけではないので、これから積極的に取引する方や多少難しくても手数料が安いほうがよい方は「取引所」がある取引所を選びましょう。
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暗号資産は将来大きく伸びる分野と言われています。それはブロックチェーンの技術によって、改ざんが不可能なデータの取引ができるようになったからです。
まずは、自分にあった取引所に登録するところから始めてみましょう。
そうすれば、将来のあなたの生活を大きく変える第一歩になるかもしれませんよ。
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