2022年新しいマーケティング戦略とは？

コロナの影響で､消費者たちの意識が大きく変換してしまえば､企業側は､経営戦略をフレキシブルに変換させていかなければなりません。

例えば､今までは居酒屋に行って飲み会をするという当たり前の行動パターンがありました。この行動パターンが揺らぐ時代が来るとは誰も思っていなかったのではないでしょうか。新型コロナの影響で居酒屋で飲み会をおこなう数は確実に減少しています。しかし､居酒屋業界もこのような状況を黙って見ている訳ではありません｡

例えば､ 居酒屋チェーンのワタミは日用使いの唐揚げ店であったり､焼き肉店へと業態転換を狙っています。そうすれば､ビールメーカーなども方向転換を余儀なくされて､飲食店をターゲットにするのではなく､スーパーであったり､コンビニエンスストアを意識したマーケティング戦略へと大きく方向転換を余儀なくされることになります。

しかし､コロナで大赤字になってしまった企業ばかりではなく､復調した企業もあります。例えばユニクロでは2020年3月から5月までは厳しい業績でしたが､6月以降は戻り､ 8月になれば対前年比1.29倍の売上げを実現することができています。

また､この流れは､百貨店での高級ラインの服が全然売れなくなってしまった兆しを表しています。

経営戦略のベースには経営理念がある

経営戦略が内容変更されれば､当然､マーケティングも変化させていかなければなりません。マーケティングとは､経営戦略に従うべきものです。そして､経営戦略のベースには､経営理念があります。最初に経営理念ありき､経営理念から､経営戦略がもたらされ､そしてマーケティング戦略､ファイナンス戦略､また､営業戦略などと枝分かれします。

そして､会社が最終的にどこに辿り着けばいいのかといえば､「会社の経営理念の実現」ということになります。

様々な企業の経営理念を見る

そこで､様々な企業が掲げている経営理念を確認してみましょう｡

ニトリが掲げている経営理念は､「住まいの豊かさを世界の人たちに提供する」です。ファーストリティリングでは､「服を変え､常識を変え､世界を変えていく」です。トヨタ自動車では､「クリーンで安全な商品を通じ､豊かな社会作りに貢献､国際社会から信頼される良き､企業市民を目指すこと」を掲げています。P&Gでは､すぐれた製品とサービスを通じて、「現在そして未来の世界の人々の暮らしをよりよいものにする」が経営理念です。それぞれの経営理念を確認すれば､経営のゴールを目の当たりにすることができます。ニトリでは､住まいの豊かさを世界の人々に提供するという経営理念と同時に､3千店舗、3兆円という30年ビジョンを公開しています。ここに､この企業でしかない個性も読みとることができます。

最初の第一歩である経営理念とは､つまりゴールの実現のことなのです。そして､ゴールを実現するために､活用されるものがマーケティング戦略です。マーケティング戦略を通し､消費者たちの声を聞き､消費者の目線をもたせ､ゴールを目指していきます。

やはり､2022年マーケティング戦略でおさえておかなければならないのは､今までとコロナの影響で環境が変わってしまったことです。多数の企業が今までの経営のあり方の見直しを要求されています。

会社は､危機感を乗り越えるため､より､経営理念に立ち戻って､ゴールを目指していこうという意志を強めることになります。

「パーパス」とは会社の目的を意識したという意味あいです。今､企業が意識しているのは､パーパス経営なのです。

更に言えば、2022年企業は最大なるピンチの事態を迎えて､経営理念の見直しをしていることもあります。

企業とは､これ程までにフレキシブルなものでいいのかという疑問もあります。しかし､時と場合によって､会社は､どのようにも対応できるものである必要があります。よって､経営理念が変わるというのも､場合によってはありと考えるべきでしょう。フレキシブルに対応しなければならないのは､経営理念だけでなく､企業ブランディングだったり個別商品のブランディング、また､広報やPR、広告と言ったもの全部に対してです。

そして､マーケティング戦略も多機能化を要求されることになります。そして､レベルの高いものが求められていくことになります。

2022年マーケティング戦略は､多機能化を要求され､かつ､更に高レベルなものが要求されることになります。

今まで利用されていたKPI､CMOが管轄する売上予算､ 集客数やCPAは今後も大事な要素です。しかし､それだけでは不十分です。ここで大事なのは､消費者に対して経営理念を伝えることです。

マーケティングで何をしなければならないか

CMOを軸としたマーケティング部門では､具体的にどのような戦略をたてていけばいいのでしょうか。

それはしっかりとお客様と向きあうことです。それぞれの企業で抱えているお客様層がどのように思っているのか､現状と今後に対してのアナライズ､つまりAs-Is-To-Be分析をおこなうことです。コロナの問題をかかえ､消費者の方々は､現状安定したクオリティーで商品を売ってくれる企業を求めています。

そして､将来像として､社会的問題とお客様の要求両方を改善してくれる信頼できるブランドの実現を求めています。

2022年まずとらえる部分は､消費者たちの現状です。

企業は､コロナ禍で企業､また企業の提供する商品がどう見られているのかもこの段階でしっかりまとめ理解しておく必要があります。顕在消費者であったり潜在消費者の区別は関係なしでコロナの時代､あえて体系的なヒアリングをおこなうといいでしょう。

また､コロナ禍の重要ワードには､「巣ごもり消費」であったり､「非接触・非対面」、「EC化」「ショッピングのデジタル化」があります。

このようにコロナの時代浮上した外部環境が変わったことを象徴するワードに対して、どのように考えているかあたりを聞き取りするといいです。コロナ禍の影響で､企業のブランディングに対して大きな影響はないのか､そして､現在､消費者たちの方々は､我が社の商品に対してどのような印象を持っているのか､聞き込みをします。

消費者たちの現状を聞き込みをすることができれば､次はTo-Be（将来像）です。アナライズした結果をもとにして､いずれ来るアフターコロナの時代､マクロ的外部環境と､消費者たちの方々がモノを購入するときどのようなことを重視するようになったのか､将来をつなげ検証する必要があります。アフターコロナの時代､確実に変化しようとしているものもあります。デジタル庁を含めたDXが推進されていくことも確実視することができます。

また､5Gの時代にも突入します。環境問題であったり､エシカル消費などの新しい社会像・消費者像の確立といった変化も出てきます。

このようなものに対して､聞き込み調査はなかなか難しい問題があります。ですから､このような起こりうる変化を想定し､消費者たちの方々のニーズの方がどのような感じで変化していくのか､と言った視点で将来を追っていくことといいです。そのとき､企業側はどのように見られたいのかと言う視点を持つ必要があります。

いかがでしょうか。　今回､2022年新しいマーケティング戦略について解説をしました。マーケティングとは､経営理念の実現にあると考えてください。コロナ禍で､マーケティングは多機能性を持ち､高度化されることが求められていきます。

そのとき､必要となるものは､ As-IsとTo-Be分析です。お客様としっかり寄り添い､ 現状と今後についてのAs-Is（現状）-To-Be（将来像）分析をおこなっていきます