社員のメンタルが企業を大きく左右する！社員をメンタルケアする方法

社員のメンタルがどうあろうと会社にそれほど影響はない、そう考えるのは大きな間違いです。

会社の事業を現場で実際に動かしているのはほかでもない社員。例えば社員のメンタルが健康的でバランスの良い状態であれば、仕事への意欲も高まると考えられます。
モチベーションが高い状態なら業務もスムーズに進み、生産性が上がる期待もできるでしょう。

しかし、社員のメンタルバランスが崩れた場合はその逆です。メンタルの乱れから業務に集中できなくなり、仕事の効率がダウンする可能性があります。
メンタルに不調をきたした社員の数が多くなれば、さまざまな業務に支障が生じ、ひいては事業全体が停滞して会社にとって大きな損害に繋がりかねません。

このように、社員のメンタルが企業に与える影響は非常に甚大です。
とは言え、社員のメンタル問題は各個人で対処してもらうしかないと考えるかもしれません。
しかし、メンタルの不調の原因が職場や業務に起因している場合もあるのです。例えば業務の内容や業務量についていけないという悩みがメンタルに影響するパターンがあります。あるいは、残業が多くプライベートな時間を確保できないことがメンタルの不調に繋がることも。
また、職場の人間関係など環境に馴染めずメンタルを崩すこともあり得ます。メンタル不調の原因が仕事にある場合は、企業が社員のケア対策を行うことで、社員のメンタルの状態が向上、またはメンタルバランスを崩す前の予防などが可能になります。仕事が原因のメンタル不調はそもそも個人で対応するには難しい部分もあるでしょう。
社員が安心して仕事に打ち込めるよう、企業も積極的に社員のメンタルケアに注力することが重要なのです。

それでは、実際に企業でよく行われているメンタルケア対策を見ていきましょう。

外部カウンセラーによるカウンセリングの実施

カウンセラーを外部から呼び、社員向けのカウンセリングを実施する方法があります。
メンタルケアのプロであるカウンセラーから専門的な対応をしてもらえることはもちろん、社内に直接関わりのない第三者に話を聞いてもらえるため、社員が気軽に相談しやすい点もポイントです。

メンタルヘルス研修の開催

社内でメンタルヘルスに関する研修を開催する企業もよく見られます。
外部講師を呼び、メンタルヘルスの基礎的な知識から、自分のメンタル状態のチェック、自分でできるケア方法までメンタルを健康に保つため役立つ情報を講義してもらうものです。
このような研修を開催することにより、自分のメンタルの状態を把握する方法やセルフケア、どのように行動すべきかなどを社員1人1人にメンタルヘルスに対する正しい知識を身に付けさせることができます。

定期的な個人面談の実施

困っていることや悩んでいることがあるのに、誰かに相談するタイミングがつかめない…
これもメンタルの不調に繋がる可能性の高いパターンです。
そこで、各部署の管理職が定期的に部署に属する全社員と個人面談を行い、日頃困っていることや悩んでいることを聞き取るという方法もあります。社員は自分の悩みを直接相談でき、また管理職は社員の状態を把握することで必要に応じて早期のケアを行えるという仕組みです。
個人面談のポイントは、短い時間でも定期的に実施すること。また、社員が自分の悩みを話題にしやすいよう、気軽な雰囲気をつくることも大切です。

職場環境の改善をはかる

社員の悩みを聞くだけでなく、悩みの原因となっているものを改善することも重要です。
例えばコミュニケーションに対する悩みが発生しにくいようにしたいなら、社員同士がコミュニケーションを取りやすくする工夫が必要です。社員が誰でも気軽にやり取りできる、社内専用のチャットなどを設置する方法もあります。残業が多い部署がある、あるいは特定の社員に残業が集中しているなら、部署の人員体制や業務の割り振りなどを見直すのも1つです。
また、場合によっては配置換えなどを行うのも良いでしょう。もし現在の部署でメンタルの回復が難しいなら、その社員にもっと適した部署へ異動させるという方法も考えられます。人には適材適所があるので、環境が変わればメンタルも好転する可能性があります。
なお、勤務しながらのメンタル回復が厳しい場合、本人の意向により一時休職の申し出がなされることもあるでしょう。社員がメンタルの不調を我慢して潰れてしまう事態を防ぐため、限界を迎える前に休職を相談できるような窓口を設置することも大切です。

メンタルヘルスの乱れは放置していてもなかなか改善は見込めません。
社員がいつも気持ち良く働けるよう、企業もしっかりケア体制を整えましょう。