消費者が一人一台スマートフォンを持つ時代になってマーケティングは従来の手法だけでは対応しきれないことが多くなってきています。
更に技術は発展し今年は「メタバース元年」になるかもしれないとも噂されており、私たちは現実世界だけではなく仮想世界でも活動することになっていくのかもしれません。その未来はもう少し先になるかもしれませんが様々なIT技術が目まぐるしく更新されて行っている今だからこそ、ビジネス戦略を立てる基礎ともいえるマーケティングはデジタルマーケティングを主流に考えていかなければなりません。
この記事では今注目されているデジタルマーケティングの基本と今後のデジタルマーケティングの立ち位置はどうなっていくのかを中心に初心者でもわかりやすく解説していきます。今からマーケティングを勉強を開始するまたは勉強中の方は是非とも最後まで読んでいただけると嬉しいです。
マーケティングとは「売れる仕組みづくり」をすることを一般的に指しますが、デジタルマーケティングは消費者の購買行動の多様化に対応するために生まれたマーケティング手法です。
近年の消費者は様々なメディアから商品を吟味します。
例えばECサイト・企業HP・口コミサイト・SNS・動画サイトなどのメディアなどです。従来では店頭に来店したお客様や専門のWEBサイトから購入したお客様を中心に行動を分析・予測しマーケティングを行っていくのが主流でしたが、このような消費行動の多様化によりそれだけでは適切な事業戦略が立てられるとは言えなくなるのがわかると思います。
そこで登場したのが「オムニチャネル（Omni-Channel Rating）」という考え方です。オムニチャネルとは多様なオンラインメディアとオフラインを問わず、あらゆるメディアを通して顧客と接点を作り購入の経路を意識させずに販売促進につなげるという考え方です。
デジタルマーケティングではオムニチャネルを通じた宣伝やPRだけでなく、その活動の中で得られた消費者の膨大な量の行動データもAIなどを用いて収集・分析し、そのデータを活かしたマーケティングを行います。
こうしてみるとデジタルマーケティングをWEBマーケティングやインバウンドマーケティングの一種と勘違いしてしまいそうになりますが、WEBマーケティングはあくまでもWEBメディアを通したマーケティングを指し、インバウンドマーケティングはWEBサイトやSNSを利用して情報を発信し自社や商品を見つけてもらい潜在顧客を育てていく「受け身」なマーケティング手法のことを指します。
それに対しデジタルマーケティングはもっと幅広い意味を持っていてWEBマーケティングはデジタルマーケティングに含まれますし、デジタルマーケティングを活用する手法についてもインバウンドマーケティング的な受け身な手法を用いることもあれば、インバウンドマーケティングと他のマーケティング手法を組み合わせて戦略を組み立てることもあります。
デジタルマーケティングが注目を受けているのにはいくつかの理由があります。
前述でも少し触れましたが消費者の購買行動の多様化が原因の一つとして挙げられます。私たちは現在スマートフォンやタブレット・PCなど様々な端末を使って情報を収集します。
更に近年ではVR/AR（拡張現実）技術の発展もあり店舗に居ながらにして商品の口コミや評価などの情報をリアルタイムで確認することが出来たり、仮想空間を利用すればもはや店舗に来店しなくとも実際に商品を手に取ってみてみるような体験をすることも可能になっています。
これでは従来のマス・マーケティングやWEBマーケティングだけでは正確な事業戦略を立てられないのは明白でしょう。
近年ではビッグデータ関連技術の発展が目覚ましいです。
様々な端末やサイトから集められた膨大な量のデータをマーケティング担当者が解析・分析して正確な予測を立てるのはもはや不可能といえる領域になっています。仮に分析できたとしても全体の１％にも満たないでしょう。
こういったビッグテータを活用するために研究が進められているのがAI・機械学習・自動化などの分野の技術です。例えば大手寿司チェーンの「スシロー」は回転ずしの皿にICチップを埋め込むことで「どの時間帯にどの寿司ネタが一番食べられているのか」をビッグデータとして集積しAIを用いてデータを分析することで食品の廃棄ロスを1/4にすることに成功しています。
他にもビッグデータを利用した成功例は多数ありますが今後もビッグデータを活用したマーケティングはしばらくの間主流となり続けるでしょう。
２０２０年に新型コロナウィルスが世界中で猛威を奮って以降消費者の購買活動は大きく変化したといわれています。
２０２１年４月に発表された米調査会社マッキンゼーの調査によると消費者のうち７０％がオンラインでの買い物をメインで考えていると回答し、そのうちの２８％は実店舗での買い物は一切しないと答えています。
この動きは今後も衰えないと予測されておりeコマースなどのネットショッピングが買い物の主流になっていくと予測されています。
昨年１２月にIT専門調査会社IDC Japan株式会社はデジタルマーケティング領域の２０２０～２０２５年度までのセグメント別/産業分野別の市場予測を発表しました。
その中で２０２０年度のデジタルマーケティング関連事業の市場は4,305億円（前年比2.6%増）となり２０２５年度までの年平均成長率は7.2％ほどの伸び率で推移していくと予想しています。その中でもマーケティングプラットフォームの導入・周辺システムとの連携開発・データ統合などの需要が最も大きく市場を支えた要因となりました。
産業部門別では金融部門が全体の３割弱、次いで製造・流通と続きます。
この調査報告から読み取れるのはデジタルマーケティング事業は少なくとも２０２５年度まではデジタルマーケティングの需要は高まり続け、現在大手企業を中心としてデジタルマーケティングのためのプラットフォームの導入やデータ管理・既存システムとの連結などのデジタルトランスフォーメーション（DX）が急務とされているということが読み取れます。
産業の根幹となる金融部門が新技術を導入するために多額の投資をするのはもはや通例ですが、今後は金融以外でも製造業と流通業にもこのようなデジタルトランスフォーメーションの流れが押し寄せてくるでしょう。
また現在このようなデジタルトランスフォーメーションはIT分野に惜しみなく投資をできる大手企業を中心に進んでいますが、近いうちに中小企業でも必ず同じような需要が莫大になることも予測されています。
アメリカを中心に現在メタバース事業（仮想空間事業）に対し過去に類を見ない規模での投資が進められている中、アメリカのITアドバイザリ企業のガートナージャパン株式会社は２０２２年２月にメタバースに関する今後の展望を発表しました。
その発表によると
「2026年までに人類は1日の1時間以上をメタバース空間で過ごすことになる」
と発表しています。
また同企業のバイスプレジデント兼アナリストのマーティ・レズニック(Marty Resnick)氏は
「教育・不動産・ショッピングなどのメタバースの利用が検討されているあらゆる分野はメタバース空間の中で行われ、2026年までに世界の企業の約30％はメタバースビジネスを利用したサービスを提供することになる。」
と示唆しています。
この予測が正しければもはや大手・中小問わずデジタルマーケティングまたはその利用のためのプラットフォームの導入は必須となってくるでしょう。
このことから今後はITへの理解があまりないような中小企業でもデジタルマーケティングビジネスへの投資額が増えていくことが予測されます。
マーケティングプロセスは従来型のマーケティングはレガシーと化し、今後はマーケティングという言葉自体がデジタルマーケティングを含んだ意味合いになると私は思っています。
人々が利便性を追求する限りIT技術の発展は必然ですし、このデジタルトランスフォーメーションの流れもしばらくは続くことになるでしょう。これからマーケティングを学ぼうと考えている方はこのような時代の流れを読み取って最も時代に合ったデジタルマーケティングの分野を学び、自身の糧としていくことをお勧めします。
個人的には日本の企業の99.7%を占めるとも言われている中小企業の方々を支えるようなマーケティング担当者が今後多く輩出されることを願っています。
